ETFのコスト
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ETFのコスト(費用）は安い
ETFは、いわゆる普通の投資信託と比べて、保有コストが低いのが特長です。
株式と同じように売買できるので、証券会社によっては売買手数料も投信より低く抑えることができるでしょう。
ETFのコストが低い理由
１．銘柄を選ばないインデックス運用
ETFは日経平均株価（日経225）やTOPIX（東証株価指数）などの指数に連動することを目標としている「インデックス運用」と呼ばれるタイプの金融商品です。
例えば、TOPIXに連動するETFの場合、TOPIXを構成するのと同じ銘柄の株式を保有します。
そのため、株価が上昇しそうな銘柄を選ぶための時間やコストがかからないのでコストを抑えられるというわけです。
投資信託の場合はアクティブファンドという種類の投信があり、これはTOPIXなどの指数を上回るパフォーマンスをあげるべく、有望な銘柄を選別する必要があります。
そのため、経済状況や各企業の業績などを分析する調査費用が多くかかり、信託報酬などの保有コストもそのぶん高くなります。
アクティブファンドの場合、実際にインデックスを上回る投資成果が出ればよいのですが、実際にはTOPIXなどの指数を超えるパフォーマンスをあげ続けるのはとても困難だと言われています。
そのため、投資信託においてもインデックスファンドと呼ばれる指数連動型の商品が注目を集めています。
（インデックスファンドには申込手数料が無料で信託報酬も安いノーロード投信というものがあります。）
２．販売会社向けコストが発生しない
投資信託の場合、その運用には下記の３者が関係します。
運用会社：投信の運用方針を決めて運用をおこなう
受託会社：株式や現金などの財産を管理する信託銀行
販売会社：投資家に投信を売る証券会社や銀行など
そのため３者それぞれにコストがかかります。一方、ETFの場合は運用に際して「販売会社」が関係しないため、そのぶんコストを抑えることができるのです。
投信⇒購入時に販売元である証券会社や銀行に販売手数料を支払う
ETF⇒上場している金融商品であるため証券会社に売買手数料を支払う
３．運用会社と投資家の間でお金のやりとりがない
⇒ETFと投資信託の違いを参照
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