ETFのリスク上場廃止

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ETFのリスク

ETFがもつリスク、「ETFが上場廃止されてしまうことがあるのか？」について考えてみましょう。

現状、起こりうるのは、ETFの運用会社による自主的な上場廃止です。

以前は東京証券取引所がETFの流動性に関して規制をかけており、上場口数・受益者数・売買高の制限を下回るETFは上場廃止しなければなりませんでした。

実際この規制で５つのETF上場廃止となりましたが現在この規制は撤廃されています。

上場廃止の理由は、いずれも「設定時と比較して純資産額が大きく減少し、指数連動証券への新たな投資が困難になったため」とされ、実際に大証で３つのETFが上場廃止されています。

【2010年に上場廃止となったETF】
[1340] NEXT FUNDS インド通貨ルピー連動型上場投信
[1341] NEXT FUNDS ブラジル通貨レアル連動型上場投信
[1342] NEXT FUNDS ロシア通貨ルーブル連動型上場投信

これはいわゆる「流動性のリスク」と呼ばれるもので、ETFの運用会社はETFの総資産額に対して０．数パーセントの信託報酬をとることで利益を得ているのですが、ETFの資産残高が少なくなるとこの信託報酬が十分にとれなくなり、事業として採算が取れなくなってしまいます。

上場廃止となった場合、そのETFは一定期間整理ポストに入った後、受託者と合意の上、繰上償還されることになります。

つまり上場廃止したときのNAV（基準価額）に近い金額で返金されることになるでしょう。

ETFの目論見書に信託の終了（繰上償還）に関する規定が記載されているので、購入するときは事前に内容をチェックするとよいでしょう。

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